2倍超えは4校。第2回希望調査の結果
第2回進路希望調査の結果が埼玉県教育委員会から発表された。
平成28年12月15日現在の調査である。
普通科の倍率上位校は次のとおり。
1〇市立川越 2.56倍
2蕨 2.27倍
3〇市立浦和 2.26倍
4南稜 2.08倍
5所沢北 1.96倍
6〇浦和南 1.90倍
7越ヶ谷 1.88倍
8上尾 1.87倍
8〇市立川口 1.87倍
10川越南 1.78倍
以上が上位10校。
前年同期の調査では、1位市立浦和（2.59倍）、2位蕨（2.16倍）であった。両校がこの時期2倍を超える倍率を示すのは毎年のことである。
2倍を超えた学校は、昨年が4校、今年も4校。
11位～20位は次のとおり。
11所沢西 1.77倍
12浦和西 1.72倍
13与野 1.69倍
13〇大宮北 1.69倍
15大宮 1.64倍
16不動岡 1.60倍
17和光国際 1.59倍
18川越女子 1.56倍
19本庄 1.56倍
20〇県陽 1.54倍
20〇大宮西 1.54倍
校名の前の〇印は市立高校であることを示している。総合学科である川口市立川口総合を除くすべての市立高校が上位20校に入っている。
そのほかの主な学校の倍率は次のとおり。
24浦和 1.51倍
26熊谷西 1.49倍
27川越 1.49倍
30所沢 1.43倍
31越谷北 1.42倍
34浦和一女 1.36倍
45川口北 1.23倍
62熊谷女子 1.12倍
72春日部 1.05倍
76熊谷 1.04倍
以上の10校は、英語と数学において学校選択問題を採用する学校である。
浦和は前年同期の1.38倍から上がっているが、募集人員40人減の影響だろう。希望者の実人数は、昨年とほぼ同じだ。
熊谷女子は前年同期の1.22倍から下がっているが、ここも40人減であるから、本来なら上がらなければならない。希望者365人ということは、昨年だったら全入か定員割れということである。
川口北は前年同期の1.53倍から下がっているが、40人増の影響だろう。ただし、そこを差し引いても希望者数は減少している。
春日部も前年同期の1.28倍から大きく下がっている。40人増の影響もあるだろうが、それにしても希望者が少ない。今回までの統計に入っていない県外受験生を加えたとしても、全県平均程度の倍率になりそうだ。
熊谷は前年同期の1.29倍から大幅に下がっているが、募集人員の増減はなく、単純に希望者の減少である。
より詳細なデータを確かめたい方はコチラへ
↓
第2回進路希望状況調査の結果
平成28年12月15日現在の調査である。
普通科の倍率上位校は次のとおり。
1〇市立川越 2.56倍
2蕨 2.27倍
3〇市立浦和 2.26倍
4南稜 2.08倍
5所沢北 1.96倍
6〇浦和南 1.90倍
7越ヶ谷 1.88倍
8上尾 1.87倍
8〇市立川口 1.87倍
10川越南 1.78倍
以上が上位10校。
前年同期の調査では、1位市立浦和（2.59倍）、2位蕨（2.16倍）であった。両校がこの時期2倍を超える倍率を示すのは毎年のことである。
2倍を超えた学校は、昨年が4校、今年も4校。
11位～20位は次のとおり。
11所沢西 1.77倍
12浦和西 1.72倍
13与野 1.69倍
13〇大宮北 1.69倍
15大宮 1.64倍
16不動岡 1.60倍
17和光国際 1.59倍
18川越女子 1.56倍
19本庄 1.56倍
20〇県陽 1.54倍
20〇大宮西 1.54倍
校名の前の〇印は市立高校であることを示している。総合学科である川口市立川口総合を除くすべての市立高校が上位20校に入っている。
そのほかの主な学校の倍率は次のとおり。
24浦和 1.51倍
26熊谷西 1.49倍
27川越 1.49倍
30所沢 1.43倍
31越谷北 1.42倍
34浦和一女 1.36倍
45川口北 1.23倍
62熊谷女子 1.12倍
72春日部 1.05倍
76熊谷 1.04倍
以上の10校は、英語と数学において学校選択問題を採用する学校である。
浦和は前年同期の1.38倍から上がっているが、募集人員40人減の影響だろう。希望者の実人数は、昨年とほぼ同じだ。
熊谷女子は前年同期の1.22倍から下がっているが、ここも40人減であるから、本来なら上がらなければならない。希望者365人ということは、昨年だったら全入か定員割れということである。
川口北は前年同期の1.53倍から下がっているが、40人増の影響だろう。ただし、そこを差し引いても希望者数は減少している。
春日部も前年同期の1.28倍から大きく下がっている。40人増の影響もあるだろうが、それにしても希望者が少ない。今回までの統計に入っていない県外受験生を加えたとしても、全県平均程度の倍率になりそうだ。
熊谷は前年同期の1.29倍から大幅に下がっているが、募集人員の増減はなく、単純に希望者の減少である。
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第2回進路希望状況調査の結果
