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日米修好通商条約が結ばれた(読んでわかる歴史講座10)

 1858年、大老の井伊直弼は反対派の意見をおさえて、日米修好通商条約を結んだ。

 大老(たいろう)は臨時におかれる幕府の役職である。ふだんは将軍の下で4~5人の老中が幕府政治全般を統括するが、その中の1人が大老となる場合がある。

 この条約により、函館・神奈川(横浜)・長崎・新潟・兵庫(神戸)の5港が開かれることになった。4年前の日米和親条約は、入港を認め、燃料や食料の供給を約束するものであったが、今度の条約は通商条約であるから貿易を認めている。ここが両者の違いであり重要なところである。幕府は、アメリカ以外にもイギリス・フランス・ロシア・オランダとも同じような条約を結んでいる(安政の五カ国条約)。

 この条約が、日本にとって不利な内容の条約であること、すなわち不平等条約であることはよく知られている。入試でも繰り返し出題されているところである。

 不利とわかっている条約を結んだのは、当時の国力の差という以外にない。
 江戸幕府から明治新政府になってから、この条約を改正すること(条約改正)が、最大の外交課題になって行くのであるが、これもまた入試では繰り返し出されているところである。

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