梅野弘之の先生応援ブログ

　1858年、大老の井伊直弼は反対派の意見をおさえて、日米修好通商条約を結んだ。

　大老（たいろう）は臨時におかれる幕府の役職である。ふだんは将軍の下で4～5人の老中が幕府政治全般を統括するが、その中の1人が大老となる場合がある。

　この条約により、函館・神奈川（横浜）・長崎・新潟・兵庫（神戸）の5港が開かれることになった。4年前の日米和親条約は、入港を認め、燃料や食料の供給を約束するものであったが、今度の条約は通商条約であるから貿易を認めている。ここが両者の違いであり重要なところである。幕府は、アメリカ以外にもイギリス・フランス・ロシア・オランダとも同じような条約を結んでいる（安政の五カ国条約）。

　この条約が、日本にとって不利な内容の条約であること、すなわち不平等条約であることはよく知られている。入試でも繰り返し出題されているところである。

　不利とわかっている条約を結んだのは、当時の国力の差という以外にない。
　江戸幕府から明治新政府になってから、この条約を改正すること（条約改正）が、最大の外交課題になって行くのであるが、これもまた入試では繰り返し出されているところである。